「銭湯」と「スーパー銭湯」は何が違う?

銭湯は法律によって値段が決められている

銭湯に該当する施設は、公衆浴場法という法律によって「日常生活の衛生上で必要な公衆浴場」と定められています。

2017年度の時点で、東京の入浴料は460円、大阪の入浴料は440円と、銭湯の値段は都道府県別に細かく決まっています。これは、「物価統制令」という法律によって、日常的に利用する公共浴場の入浴料が細かく決められているためです。この法律は、戦後に米の値段や工業用アルコールの値段を取り決めていたものですが、現在はほとんどが撤廃となり、今や銭湯の値段のみを統制する法律となっています。

ちなみに、各地に点在する銭湯のほとんどが、「全国浴場組合」という組織に加盟しています。全国浴場組合は、住民に対する保健衛生の確保や、高齢者への福祉入浴援助の推進に積極的に貢献している国内最大の銭湯組織となっています。

 

スーパー銭湯の値段設定は自由

これに対してスーパー銭湯は、法律上は物価統制令の影響を受けない特殊な浴場施設として扱われているため、価格設定も施設ごとに異なっています。スーパー銭湯のほかにも、サウナや健康ランドも特殊な浴場施設に分類されるため、施設によって値段が違います。

ただし、どのような施設がスーパー銭湯に分類されるかに関して、明確な定義は存在しません。とりわけ、大きな駐車場や食事スペースなどがあれば、スーパー銭湯と名乗ることが多くなっています。昨今は、ほかのスーパー銭湯と差別化をはかるために、ホンモノの温泉水を使用したり、マッサージ店や理髪店を併設したりと、経営努力に心血を注ぐ施設も少なくありません。

ちなみに「健康ランド」は、浴場に加えて、演劇公演やカラオケといった娯楽要素の強い施設が併設されている施設とされています。